ハインリッヒの法則とは？具体例や活用方法をわかりやすく解説

ハインリッヒの法則とは

ハインリッヒの法則は、重大事故・軽傷事故・無傷害事故の発生件数の関係を示した法則です。主に建設業や運輸業など、安全対策が重要視される現場で活用されています。それでは、ハインリッヒの法則の内容を詳しく見ていきましょう。

ハインリッヒの法則の内容

ハインリッヒの法則によると、1人の人が330件の事故を起こした場合、そのうち1件が重大事故となります。さらに、残りの329件のうち29件は軽傷事故、残りの300件は被害が発生しない無傷害事故です。

事故を起こしても、多くは無傷害で終わりますが、回数が増えると被害が出る事故も発生します。さらに事故が重なると、重大事故が起きる可能性も高まります。ハインリッヒの法則では、重大事故を減らすためには、無傷害の小さな事故も減らす必要があるとされています。

この事故発生の比率から、「1：29：300の法則」とも呼ばれています。

ハインリッヒの法則が誕生した背景

ハインリッヒの法則を提唱したのは、アメリカの損害保険会社で技術・調査部門に勤務していたハーバート・ウィリアム・ハインリッヒです。彼は1930年代、5,000件の労働災害データを統計的に調査し、この法則を導き出しました。

労働災害の分析から、事故の発生は偶然ではなく、背後にさまざまなミスや不安全な行動があることが明らかになりました。現代の労働環境でも、事故防止のために十分に活用できる考え方です。

ハインリッヒの法則とよく似ている言葉

バードの法則やドミノ理論も、事故や労働災害の発生に関する法則で、ハインリッヒの法則と共通点があります。では、どのような点が似ていて、どのような点が異なるのかを見ていきましょう。

バードの法則

バードの法則もハインリッヒの法則と同様に、実際に発生した事故の件数から重大事故の発生確率を分析したものです。297社、175万件のデータをもとに導き出され、1件の重大事故に対して10件の軽傷事故、30件の物損事故、600件のヒヤリハット（事故寸前の危険な状況）があるという内容です。「1：10：30：600の法則」と呼ばれることもあります。

バードの法則は物損事故やヒヤリハットも含めており、ハインリッヒの法則よりも広い範囲の事故要因を考慮している点が大きな違いです。軽微な問題への早期対応が重大事故防止につながるという考え方は共通しています。

ドミノ理論

ドミノ理論は、ハインリッヒの法則をもとに、事故の要因を5つの段階で連鎖的に説明する理論です。1段階目が環境的欠陥、2段階目が管理的欠陥、3段階目が不安全状態や不安全行動、4段階目が事故、5段階目が災害となります。

この連鎖のどこかを断ち切ることで、その後の事故や災害の発生を防ぐことができると考えられています。ドミノ理論は、ハインリッヒの法則が統計的な視点であるのに対し、事故発生のプロセスに着目した理論であり、両者は補完的な関係にあります。

ハインリッヒの法則に対するよくある誤解

ハインリッヒの法則について聞いたことがある人の中には、誤った理解をしているケースも見られます。そこで、よくある誤解について解説します。

対象事故を起こした人に関する誤解

「330件の事故は、会社全体で起きた事故の数だ」と誤解されることが多いですが、実際は違います。この330件は、1人の従業員が起こした事故の数であり、重大事故はその中の1件です。つまり、会社全体で330件の事故があっても、それぞれの事故を起こした従業員は異なるため、ハインリッヒの法則は当てはまりません。

対象事故の種類に関する誤解

「330件の事故があれば、その中の1件は重大事故だ」と誤解されることもありますが、ハインリッヒの法則の330件は、同じ種類や類似の内容の事故を指します。異なる種類の事故が330件あって、そのうちの1件が重大事故という意味ではありません。

300件の無傷害事故に関する誤解

「300件の無傷害事故は、ヒヤリハットの事例だ」と思われることもありますが、実はこれらは傷害や物損が発生しなかった事故です。ヒヤリハットの段階で事故に至っていない場合は、300件の無傷害事故には含まれません。あくまで、事故として発生したものの、結果的に被害がなかったケースです。

ハインリッヒの法則の重要性

安全に業務を進めるためには、ハインリッヒの法則を理解しておくことがとても大切です。では、ハインリッヒの法則を知ることで、どのようなメリットがあるのか見ていきましょう。

重大事故のリスクに気付ける

日々の業務の中で多くのヒヤリハット事例が発生し、その一部が事故につながります。無傷害事故についても内容を分析することで、隠れた危険要因を見つけることができます。これにより、軽微な事故やヒヤリハットが重大事故の前兆であると気付けます。リスクを早めに発見できるため、重大事故が起こる前に対策を講じることが可能です。

ヒヤリハットを減らせば事故も減らせる

ヒヤリハットが発生しないように、あらかじめ対策を立てておきましょう。ヒヤリハットの防止は、無傷害事故を含む事故全体の発生率を下げ、重大事故の発生件数も減らすことにつながります。

また、ヒヤリハットを減らすためには、従業員同士でヒヤリハット情報を共有し、安全対策を強化することが大切です。継続的な改善を重ねることで、職場全体の安全性を高めることができます。

ハインリッヒの法則は販売・サービス業にも当てはまる

ハインリッヒの法則は、建設業など命に関わる事故が発生する業種だけでなく、販売業やサービス業にも十分に応用できます。事故をミスやクレームといった業務上のトラブルに置き換えることで、あらゆる業種でリスク管理や品質向上に役立てることが可能です。

たとえば、接客の現場では通常のクレームを軽傷事故、顧客が小さな不満を感じた状況を無傷害事故と同じように考えることができます。重大なトラブルが1件発生する背景には、他にも29件のクレームが潜んでいると捉えられます。さらに、クレームとして表面化していなくても、顧客が不満を感じた接客が300件存在している可能性があるということです。

このように、販売業やサービス業でもハインリッヒの法則を活用することで、日常の小さなトラブルや顧客の声に早めに対応し、重大な問題の発生を未然に防ぐことができます。

ハインリッヒの法則の活用方法

販売業やサービス業でもハインリッヒの法則を応用することで、接客の品質をさらに高めることができます。では、具体的にどのように活用すればよいのか見ていきましょう。

社内研修を行う

販売業やサービス業に携わる人の中で、ハインリッヒの法則を知っている人はまだ多くありません。安全活動に関わる機会が少ない場合は、法則自体を知らないことが一般的です。そのため、社内研修を行い、ハインリッヒの法則について全員で知識を共有しましょう。新入社員や中途採用、パートやアルバイトなど、雇用形態や勤務年数に関係なく、全員を対象とすることが大切です。

ヒヤリハットの報告や情報共有の仕組みを作る

ヒヤリハットが起きた際には、必ず報告し、社内で情報を共有できる仕組みを整えることが効果的です。ただし、自分のミスを指摘されたくない、周囲の目が気になるという理由で報告をためらう人もいるかもしれません。そこで、報告書の提出を義務化し、個人が特定されないような工夫をすることが重要です。

また、掲示板を設置して報告内容を他の従業員も閲覧できるようにすれば、同じようなヒヤリハットの再発防止につながります。

顧客の不満を活かす

顧客の不満やクレームを分析することで、潜在的な課題を早期に発見できる場合があります。クレームに至らない小さな不満も把握できるように、アンケートなどを活用しましょう。多くの顧客の声を集めることで、改善策に役立てることができます。小さな不満を早めに解消することで、大きなトラブルや機会損失を未然に防ぐことができます。

まとめ

ハインリッヒの法則は、330件の事故のうち1件が重大事故となるという経験則です。無傷害事故や事故につながらないヒヤリハットを減らすことで、重大事故の発生も抑えることができます。安全が重要視される業界で広く知られていますが、販売業やサービス業でも十分に応用可能です。ハインリッヒの法則を上手に活用し、トラブル防止や接客の品質向上に役立てていきましょう。

採用インフォメーション

ハインリッヒの法則は、1件の重大なトラブルの背後に数多くの小さなミスや見過ごされがちな課題が潜んでいることを示しています。この考え方は、日々の接客やサービスの質を高めるうえでも非常に重要であり、ボーコンセプトでは、こうした積み重ねを大切にしながら、お客様一人ひとりに最適な住空間を提案することを目指しています。

その中心的な役割を担うのがセールスアソシエイト（SA）です。ボーコンセプトの理念や社員の行動指針、キャリアプラン、サポート体制については以下の記事をご覧ください。

それぞれのゴールを目指すスタッフの成長をボーコンセプトは全力でサポートします｜社員インタビュー